夕方。
ふと思い立って「今夜はカレーが食べたい」と呟いたほんの数分後、夕飯に必要な食材がすべて自動で決済・配送まで完了してしまう世界が、すでに遠い未来の話ではなくなっている。
米国ではOpenAIとWalmartの提携が進み、AIとチャットするだけで買い物が終わる時代が到来している。
それは単なる利便性向上ではなく、私たちの購買行動そのものが根本から変わっていくことの象徴だと感じる。
従来の「検索して選ぶ」ような能動的なプロセスは、AIによる個人の嗜好や状況の解析に置き換わりつつある。
最適解はAIが差し出してくれ、「AEO（回答エンジン最適化）」の時代に移行していく。
さらにGoogleが提唱するUniversal Commerce Protocol（UCP）は、AIエージェントが直接決済まで行う未来を現実に近づけている。
でも、こうした進化の裏側には、今までになかった不安や新たな課題も潜んでいる。
たとえば、「ネイビーブルーのシャツ」を頼んだのに「赤いシャツ」が届いた場合、誰が責任をとるのか？
AIが間違ったのであれば、その判断の責任の所在は曖昧だ。
銀行側と消費者の直接的な購入記録は残るが、既存のチャージバック制度では対応しきれない「新しい紛争カテゴリー」が生まれるリスクもある。
SNS上では「自分の知らないうちに勝手に決済されるのが怖い」「AIは広告主の利益を優先していそう」といったアルゴリズムの不透明さへの不安の声が目立つ。
たしかに、AIが透明性なく動作する状態は、システム開発をしていても不健全に感じる。
心理学的な視点からは、選択肢が多すぎることによる「選択のパラドックス」から解放される一方で、人間にとって「自分で何かを決める感覚（自己効力感）」を損なう危うさがある。
AIが選択を全て肩代わりすると、一見生活の幸福度は上がったように思えるが、意思決定の納得感までは残らない。
過去データばかりをもとに商品を提案され続けると、新しいものとの偶然の出会いさえも失われ、フィルターバブルが加速するのでは、と危惧する。
現実問題として、Amazonのようなプラットフォームは自社経済圏を守るため、AI検索やスタートアップによる購買代行を制限する動きにも出ている。
情報流通の経路が根本的に書き換わる中、アフィリエイトの経済圏が崩れ、私たちは「利便性」の名のもとで、知らないうちに意思決定のコスト――すなわち自由や透明性の喪失という“ブラックボックス”にサンクコストを払っていくのだろうかと考えさせられる。
プログラマーの視点から言うと、「購入代行AI」の進化に比べて、「売却代行AI」の必要性を痛感する。
買うのは簡単になっていくのに、個人や小規模企業がオンラインで“売ること”は未だにハードルが高い。
巨大プラットフォームがどっしりと座る現在、ネット上の売り買いの対称性は残念ながら実現できていない。
消費の未来をより良くするためには、売り手側に立ったAIや、透明性の確保など真の対称性をもたらすシステム設計こそが求められているのではと思う。
あなたもそう思わないか？
