ルンバが我が家で動き出したとき、その可愛らしいフォルムと黙々と働く姿に思わず「未来ってもう来てるんだな」と感じたものだ。
しかし、米iRobot社が連邦破産法第11条、いわゆるチャプター11の適用申請をしたニュースはまるで映画のワンシーンのような衝撃だった。
SNSにも「うちのルンバ大丈夫？」「データは？」と不安の声があふれる。
iRobotは1990年、3人のロボット学者によって設立され、はじめは軍用や災害現場向けのロボット開発が中心だった。
その後、2002年に家庭用ロボット掃除機「ルンバ」を世に送り出し、世界中でヒットとなった。
日本にも2004年に上陸し、可愛い名前と愛嬌ある動きで徐々に市場を開拓。
狭くて段差が多い日本の住環境でも、ペット代わりに愛される存在になっていく。
ところが、ロボット掃除機の分野も時代とともに大きく変化。
中国勢のRoborockやEcovacsがレーザー（LiDAR）搭載などの高性能モデルを次々登場させ、コスパや機能でもiRobotを猛追。
ルンバのマッピング技術（vSLAM）にも迫る勢いで、モップ自動洗浄や水拭き一体化など画期的な機能も次々に生まれた。
従来の「一強状態」はあっという間に揺らぎ、Amazonによる買収計画も欧州の規制当局の反対で破談。
ついに今回、iRobotは中国のパートナー企業Piceaへの買収合意を発表し、NASDAQも上場廃止予定となった。
ルンバの「今まで通り」は一応継続される予定で、アプリや修理サポートも継続する方針だとiRobotは発表している。
ただ、最大の懸念点はデータの扱いだ。
カメラで部屋をマッピングするルンバの基本機能は便利な一方、「部屋中のデータを中国企業に持っていかれるのでは？」という不安を呼ぶ。
「中国製だから」とルンバを選んできたユーザーからは「これからはどうしよう」というため息も聞こえてくる。
プログラマーの視点で言えば、ルンバが収集しているマッピングデータや住環境情報は、組み合わせ次第でかなり詳細な生活習慣のプロファイル化も可能だ。
こうした情報をどう守り、どう扱うかは極めて重要になってくる。
IoT家電の進化がもたらす便利さと、データプライバシーの境界線がどこにあるのか──まさに僕らも問われているテーマだなと実感する。
ルンバのようなプロダクトが、今後も“安心して自宅に置ける道具”であり続けるには、ハードだけでなく、ソフトとデータのあり方が重要な分岐点に来ている。
今後のルンバの行方と、IoT社会のあり方から目が離せない。
